平成25年度の生産動向

-平成25年度-

(調査時点平成26年10月)


●一般機械

 

  

一般機械の生産額は、前年度比(以下同様)7.2%増の13兆4425億円となった。

機種別にみると以下のとおり。ボイラー・原動機は、ガソリン機関で生産拠点の海外シフトが継続したものの、ボイラー・タービンは火力発電所の老朽化による更新需要もあり、全体で11.4%増。土木建設機械は、国内が引き続き好調に推移、輸出も下期から回復し、8.3%増。合成樹脂加工機械は、自動車向け、電気機械向けが増加し、18.5%増。印刷・製本・紙工機械は、先端設備の国内需要が増加し、海外も北米や中国等の新興国向けの需要が増加し、22.1%増。ポンプ・送風機・圧縮機は、下期に需要が増加し、11.6%増。油空圧機器は、油圧機器が中国向けの輸出が減少したものの、空気圧機器は欧州の自動車向けや、アジアの半導体向けの輸出が伸びたことから、5.4%増。ロボットは、下期に受注が回復したものの、上期が海外での回復の遅れにより厳しい状況が見られたことから、6.6%減。動力伝導装置は、スチールチェーンが僅かに減少したものの、変速機、歯車が増加し、全体で9.8%増。農業用機械器具は、国内向けが排出ガス規制や消費税増税前の駆け込み需要増、大豆・麦等生産体制緊急整備事業による増加もあり、海外では北米向けが堅調で、全体で17.0%増。金属工作機械は、前年度にあった中国のEMS関連およびタイ洪水の特需の剥落があり、13.1%減。第二次金属加工機械は、機械プレスや鍛造機械が大幅に伸び、24.6%増。鋳造装置は、鋳造機械、ダイカストマシンがともに減少し、3.8%減。繊維機械は、化学繊維機械、紡績機械、準備機械、織機、編組機械等いずれも大幅に増加し、全体では51.5%増。食料品加工機械は、食品業界で新製品投入に向けた設備投資が見られたこともあり、1.0%増。包装機械・荷造機械は、国内がほぼ横ばいだったものの、輸出が堅調だったことから、1.9%増。事務用機械は、海外での現地生産が進み国内生産の減少傾向が続いたことから、18.8%減。ミシンは、工業用ミシンが減少したものの、家庭用ミシンが増加し、全体で0.4%増。冷凍機・同応用装置は、猛暑による冷凍機応用製品や自動車需要増による冷凍圧縮機の需要増があり、全体で7.4%増。軸受は、国内がほぼ横ばいだったものの、海外は自動車、産業機械向けが好調に推移したことから、4.4%増。半導体製造装置及びFPD製造装置は、半導体製造装置が上期はメモリーメーカーを中心に設備投資が抑制されたものの、下期にファウンドリの微細化投資とメモリーメーカーの投資再開があり、FPD製造装置は多機能携帯電話およびタブレット端末向けの高精細液晶パネルや有機ELへの投資が堅調に推移し、19.3%増加した。

(平成25年度)


●電気機械

 

  

電気機械の生産額は、前年度比(以下同様)2.2%増の6兆8365億円となった。

機種別にみると以下のとおり。回転電気機械・静止電気機械器具・開閉制御装置は、静止電気機械器具で、再生可能エネルギー固定価格買取制度によるパワーコンディショナーを主体とした電力変換装置が好調だったこと等もあり、2.1%増。民生用電気機械は、グローバル展開に伴い、海外生産シフトが進んでいるものの、住宅着工戸数増や消費税引き上げ前の駆け込み需要があったことから、10.2%増。電球は、生産拠点の海外化、電球形LEDランプの普及の影響を受け、一般照明用電球、電球形蛍光ランプが減少し、6.8%減。電気計測器は、環境計測器が増加したものの、電気計器、電気測定器、工業用計測制御機器、放射線計測器は減少し、全体では12.1%減少した。

(平成25年度)

●情報通信機械

 

情報通信機械の生産額は、前年度比(以下同様)13.6%減の3兆6359億円となった。

機種別にみると以下のとおり。民生用電子機器は、デジタルカメラがコンパクトタイプで多機能携帯電話の影響を受け減少、カーナビゲーションシステムは上期にエコカー補助金終了の影響を受けたことから、全体では27.5%減。通信機器は、有線通信機器が通信トラフィック増加に対応した需要は旺盛であったものの、端末機器は海外生産シフトが進んだことや、ネットワークのデジタル化により需要が大幅に減少、無線通信機器は多機能携帯電話で国内生産から撤退した企業もあり、通信機器全体では13.7%減。電子計算機及び関連装置は、パソコンが旧OSのサポート終了による需要増があったものの、メインフレーム、ミッドレンジコンピュータ、記憶装置等の減少もあり、全体で0.5%減少した。

(平成25年度)

●電子部品・デバイス

 

電子部品・デバイスの生産額は、前年度比(以下同様)6.6%増の6兆9701億円となった。

電子部品は受動部品のセラミックコンデンサが多機能携帯電話向けの輸出増があったものの、接続部品、電子回路基板が減少、電子デバイスは半導体が半導体素子の発光ダイオードや太陽電池セルで増加、集積回路はフラッシュメモリが増加、液晶デバイスは、多機能携帯電話やタブレット型パソコン向け需要が高精細を中心に伸びたことに加え、薄型テレビ用の大型ディスプレイデバイスも需要が回復したことから、電子部品は5.1%減少、電子デバイスは13.6%増加した。

 

(平成25年度)

●輸送機械

 

  

輸送機械の生産額は、前年度比(以下同様)7.2%増の30兆9681億円となった。

機種別にみると以下のとおり。自動車は、国内販売において、上期が前年度に終了した補助金効果の剥落により前年同月比減少が続いたものの、下期は景気回復に加え、新型車等の投入効果や、消費税率引き上げ前の駆け込み需要もあり、自動車全体で10.6%増。自動車部品は、自動車市場で上期はエコカー補助金制度の終了による反動減があったものの、下期に魅力ある新型車の投入・モデルチェンジ効果や消費税引き上げ前の駆け込み需要があったことから、通期では2.8%増。産業車両は、海外生産へのシフトにより輸出が減少したものの、国内は景気の回復に加え、消費税率引き上げおよび排出ガス規制強化前の駆け込み需要もあり、全体では2.2%増。鋼船は、手持ち工事の減少により徐々に操業を落としたことにより、16.0%減。航空機は、機体、発動機、機体部品、発動機部品、装備品のいずれも大幅に増加し、全体で25.8%増加した。

(平成25年度)

●精密機械

 

  

精密機械の生産額は、前年度比(以下同様)2.3%増の1兆3175億円となった。

機種別にみると以下のとおり。計測機器は、計量機器の試験機が増加、分析機器は国内、海外ともに堅調、光学測定機は下期から米国、欧州向けで順調に推移したものの、国内および中国、東南アジアで厳しく、測量機器は国内が復興需要や景気回復、輸出は為替の影響や米国の景気回復があり、計測機器全体で3.8%増。光学機械は、写真機が5.4%増、望遠鏡・顕微鏡は3.1%減、カメラの交換レンズ・付属品が3.2%減となり、光学機械全体で1.3%減少した。

(平成25年度)

●金属製品

 

 

金属製品の生産額は、前年度比(以下同様)3.2%増の2兆7353億円となった。

機種別にみると以下のとおり。鉄構物・架線金物は、5.7%増。ばねは、自動車向けが堅調で、3.1%増。機械工具は、超硬工具が超硬切削工具を始め自動車向けが下期に好調だったことから4.6%増、ダイヤモンド工具がセグメント工具やCBN工具等が伸び3.4%増、機械工具全体では3.2%増。バルブ・コック・鉄管継手は、国内は緩やかな増加、海外は為替の影響や米国向けが堅調で、4.2%増加した。

(平成25年度)

●鋳鍛造品

 

鋳鍛造品の生産額は、前年度比(以下同様)1.2%増の2兆5848億円となった。

機種別にみると以下のとおり。粉末冶金製品は、11.5%減。鍛工品は、自動車、産業機械、建設機械、輸送機械向けともにいずれも増加し、5.0%増。銑鉄鋳物は、0.8%増。可鍛鋳鉄・精密鋳造品は、10.0%増。非鉄金属鋳物は、1.5%増。ダイカストは、自動車、電気機械向けが堅調で、全体で4.2%増加した。

(平成25年度)