この調査に関する留意事項

   
1.  今回の調査は平成28年度の生産額および輸出額の実績と平成29年度の生産額の見通しに関するもので、調査時点は本年6月である。
2.

 本調査は機械関係の各機種別工業会に対して所定の様式によって回答を求め、必要に応じてヒアリングを行い、これを当会が本表の分類にとりまとめたものである。

 工業会から提出された機種・品目群の数値についても、一部には本票の分類定義と一致しないものもあるので、必要に応じ本表の分類定義に合致するよう調整を加えてある。また、当会が独自に試算したものもある。

3.  本表の機種・品目群の分類は経済産業省の生産動態統計の4桁分類に基づき、これに国土交通省所管の鉄道車両・鋼船を加えてある。
4.  生産額は原則として生産動態統計ベースによっており、また、輸出額は概ね通関ベースによっているので、機種によっては生産統計と貿易統計の間に品目分類の定義あるいは統計の把握率に大きな差のあるものもあるため、そのまま単純に比較できない。 
5.  輸出については平成19年1月よりWCO(世界税関機構)が輸出品目表を大幅に改定したため、前年度との比較ができなくなった品目群がある。
6.  平成27年度より、その他機械(武器・猟銃)の生産額は統計数値の把握ができなくなったため、過去に遡及して削除した。