平成27年度の生産実績

-平成27年度-

(調査時点平成28年10月)


●一般機械

 

 一般機械の生産額は、前年度比(以下同様)2.1%減の13兆5442億円となった。

  機種別にみると以下のとおり。ボイラー・原動機は、ボイラー・タービンが海外の案件を中心に減少、はん用内燃機関はガソリン機関が水冷エンジンの堅調で増加、ディーゼル機関は建設機械、電気機械向けで減少し、ボイラー・原動機全体で16.8%減。土木建設機械は、国内が油圧ショベルの排出ガス規制前にあった駆け込み需要の反動減が続き、海外は資源価格の低迷や中国をはじめとする新興国での需要減により、15.4%減。印刷・製本・紙工機械は、輸出が低調だったものの、国内は政府の各種施策等により先端設備の需要が喚起されたことから、6.5%増。油空圧機器は、空気圧機器が中国向けで好調が続いたものの、油圧機器は建設機械向けが国内外で減少したことから、全体で1.6%減。ロボットは、国内外ともに自動車、電機をはじめ、機器の汎用性が高くユーザー全般向けで伸びが見られたことから、14.6%増。動力伝導装置は、スチールチェーンの輸出が北米向けで堅調、国内は横ばい、歯車は中国経済の減速による影響を受け、変速機は輸出の減少により、全体で1.6%減。農業用機械器具は、海外が北米、アジア向けで堅調だったものの、国内は米価下落による農家の購買意欲減退により、2.4%減。金属工作機械は、国内が各種補助金の効果が年度後半に剥落し、海外は中国のEMS関連特需の剥落があり、5.9%減。第二次金属加工機械は、ベンディングマシンや鍛造機械等が好調だったものの、液圧プレスや機械プレスが厳しく、全体で0.9%減。鋳造装置は、ダイカストマシンの小型機が伸びず、9.3%減。繊維機械は、織機、編組機械が好調だったものの、化学繊維機械、紡績機械、準備機械が厳しく、全体で3.1%減。食料品加工機械は、製パン・製菓、肉類加工、加工食品業界向けで設備投資が見られ、輸出も堅調だったことから、15.5%増。包装機械・荷造機械は、国内が減少したものの、輸出は北米、欧州、アジア向けを中心として好調で、1.9%増。木材加工機械は、政府の支援策終了による反動減があり17.7%減。事務用機械は、海外での現地生産が引き続き進んだものの、為替の影響により高級品種の一部に国内生産回帰の動きが見られたことから、21.2%増。ミシンは、工業用ミシンが微増、家庭用ミシンは生産の海外移転が緩やかに進んだことから、全体で0.4%減。冷凍機・同応用装置は、冷凍機、エアコンディショナ等の冷凍機応用製品で前年度に引き続き高い水準を維持し、全体で4.8%増。半導体製造装置及びFPD製造装置は、共に多機能携帯電話およびタブレット端末向けの減速の影響を受けたが、半導体製造装置が微細化投資で伸び、FPD製造装置は中国の政策的な投資があったことから、全体で2.8%増加した。

(平成27年度)

 


●電気機械

 電気機械の生産額は、前年度比(以下同様)1.8%増の7兆3720億円となった。

 機種別にみると以下のとおり。回転電気機械・静止電気機械器具・開閉制御装置は、回転電気機械のうち交流発電機は発電用原動機の減少の影響を受け、交流電動機やサーボモータは中国をはじめとする新興国向けでいずれも減少、静止電気機械器具のうち変圧器がほぼ横ばい、電力変換装置は太陽光発電設備向けパワーコンディショナーを中心に高水準ながら減少、開閉制御装置のうち開閉型配電装置が大都市再開発の動きにより増加、監視制御装置は電力・製造業向けの伸びで増加、低圧開閉器はアジアを中心とした新興国経済減速の影響を受け、4.3%減。民生用電気機械は、生産の国内回帰の動きや高付加価値機種が好調で、8.7%増。電球は、生産拠点の海外シフト、電球形LEDランプやLED一体形照明器具の普及の影響を受け、一般照明用電球、電球形蛍光ランプが減少し、3.8%減。電気計測器は、環境計測器が減少したものの、電気計器、電気測定器、工業用計測制御機器、放射線計測器は増加し、全体では12.1%増加した。

(平成27年度)

 

●情報通信機械

 情報通信機械の生産額は、前年度比(以下同様)1.1%減の3兆3380億円となった。

 機種別にみると以下のとおり。民生用電子機器は、薄型テレビが国内需要は底打ちしつつあるものの、すでに生産の海外移転が進んでおり、デジタルカメラはコンパクトタイプで多機能携帯電話の影響を受け減少、カーナビゲーションシステムは高機能化が進んだものの自動車生産台数の減少が影響し、全体では3.5%減。通信機器は、有線通信機器のうち有線部品が多機能携帯電話向けの輸出が伸びたものの、有線端末機器は需要は旺盛ながら生産の海外移転が進み、有線ネットワーク関連機器は局用交換機の需要が大幅に減少、デジタル伝送装置も生産の海外移転が進み、ネットワーク接続機器はネットワークインフラの国内需要が一巡し、無線通信機器のうち放送装置が地方局向けの設備更新需要、無線応用装置はレーダ装置が伸び、通信機器全体では7.1%増。電子計算機及び関連装置は、パソコンが2014年3月の旧OSサポート終了による法人向けを中心とした買替え需要の反動減が続いており、全体で9.9%減少した。

(平成27年度)

 

●電子部品・デバイス

  電子部品・デバイスの生産額は、前年度比(以下同様)8.4%増の8兆1273億円となった。

 多機能携帯電話向けが為替の影響や大画面、高精細化・高機能化により好調、自動車向けは電装化率の上昇により搭載部品数も増加したことが要因となり、電子部品は、セラミックコンデンサ、フィルタ、スイッチが堅調で、9.7%増。電子デバイスは、半導体素子のうち太陽電池セルが大幅に減少したものの、集積回路のうちCCDや混成集積回路が増加、液晶デバイスは中型が伸び、7.7%増加した。

(平成27年度)

●輸送機械

 輸送機械の生産額は、前年度比(以下同様)1.7%増の32兆36億円となった。

 機種別にみると以下のとおり。自動車は、軽自動車が軽自動車税増税の影響により減少したものの、高機能化が進み、為替変動の影響等による輸出額の増加もあり、自動車全体で2.8%増。自動車部品は、自動車生産台数の減少が影響し、0.3%減。産業車両は、フォークリフトが上期は堅調だったものの下期にかけて落ち込み、ショベルトラックは年度を通じての落ち込みが影響し、全体では6.8%減。鋼船は、手持ち工事は積み上がっているものの、バルカー市況の低迷が続き操業が上がらなかったことにより、9.1%減。航空機は、好調が続き、機体、発動機、機体部品、発動機部品、装備品のいずれも伸び、全体で11.7%増加した。 

(平成27年度)

 

●精密機械

 精密機械の生産額は、前年度比(以下同様)7.4%増の1兆4883億円となった。

 機種別にみると以下のとおり。計測機器は、計量機器の試験機が好調、分析機器は国内外ともに医用分析機器を中心として伸び、光学測定機は国内が自動車、工作機械向けで前年度からの多少の落ち込みがあり微増、海外は新興国向けが伸び悩んだが、米国、欧州向けで伸び、測量機器は国内が復興需要は減少したものの、海外は為替の影響により堅調で、計測機器全体で8.2%増。光学機械は、写真機が8.9%増、望遠鏡・顕微鏡は輸出が堅調だったものの、国内は厳しく4.3%減、カメラの交換レンズ・付属品が9.2%増となり、光学機械全体で7.1%増加した。 

(平成27年度)

 

●金属製品

  金属製品の生産額は、前年度比(以下同様)1.3%増の2兆8510億円となった。

 機種別にみると以下のとおり。鉄構物・架線金物は、2.1%増。ばねは、0.4%減。機械工具は、特殊鋼工具が2.6%増、超硬工具は5.4%増、ダイヤモンド工具はセグメント工具が減少したものの、ドレッサが増加し横ばい、機械工具全体で4.0%増。バルブ・コック・鉄管継手は、国内が堅調だったものの、海外は中国をはじめとする新興国で厳しく、0.8%減少した。

(平成27年度)

 

●鋳鍛造品

  鋳鍛造品の生産額は、前年度比(以下同様)2.8%減の2兆5339億円となった。

 機種別にみると以下のとおり。粉末冶金製品は、7.4%減。鍛工品は、自動車、輸送機械向けが増加したものの、産業機械、土木建設機械向けが減少し、1.8%減。銑鉄鋳物は、4.6%減。可鍛鋳鉄・精密鋳造品は、6.2%減。非鉄金属鋳物は、0.2%減。ダイカストは、一般機械向けが厳しく0.7%減少した。 

(平成27年度)