平成27年度の生産動向

-平成27年度-

(調査時点平成27年6月)

●一般機械

 一般機械の生産額は、前年度比(以下同様)3.3%増の14兆2979億円となる見通しである。

  機種別にみると以下のとおり。ボイラー・原動機は、ボイラー・タービンが外需の伸びを期待、はん用内燃機関は生産拠点の海外シフトは継続するものの、ガソリン機関の国内生産の持ち直しが期待され、全体で5.2%増。土木建設機械は、輸出が堅調に推移すると見込まれるものの、国内は一部機種で反動減があり、1.4%減。印刷・製本・紙工機械は、国内が生産性向上に寄与する先端設備の需要増、海外は新興国市場向けの増加を見込み、6.8%増。油空圧機器は、油圧機器が内外需ともに厳しく、空気圧機器は国内が省力化、自動化を伴う設備投資に期待、海外は欧米向けが堅調に推移すると見られ、全体で2.9%増。ロボットは、引き続き輸出の伸びが期待でき、国内は自動車、電機向けの好調が見込まれ、17.8%増。動力伝導装置は、スチールチェーンが引き続き輸出が堅調、歯車、変速機も生産増加が見込まれ、全体で3.6%増。農業用機械器具は、国内が排出ガス規制前の駆け込み需要があるものの、米価低迷の継続により厳しい状況を見込み、海外は北米、アジア向けの期待ができ、全体で5.0%増。金属工作機械は、高水準の受注残を抱えるが、生産能力の問題から大きな伸びは期待できないものの、国内外ともに引き続き需要は堅調に推移すると見られ、3.9%増。第二次金属加工機械は、機械プレス等の増加が見込まれ、21.3%増。繊維機械は、準備機械、編組機械が増加するものの、化学繊維機械、紡績機械、織機が減少し、全体では2.1%減。食料品加工機械は、食品業界で設備投資が期待され、0.3%増。包装機械・荷造機械は、海外が東アジア向けで堅調なものの、国内は生産性向上設備投資促進税制が需要に影響していくか不透明で、横ばい。事務用機械は、海外での現地生産が進み、国内生産の減少傾向は続くものの、一部に国内回帰の動きが見込め、7.2%増。ミシンは、工業用ミシン、家庭用ミシンともに海外向けで需要増が見込まれ、4.8%増。冷凍機・同応用装置は、冷凍機で増加を見込むものの、冷凍機応用製品等で減少が見込まれ、全体で2.4%減。半導体製造装置及びFPD製造装置は、半導体製造装置が引き続きファウンドリや大手ロジックメーカーの底堅い微細化投資に期待でき、FPD製造装置は高精細・中小型パネル用の投資が見込まれ、8.3%増加の見通しである。

(平成27年度)

●電気機械

 電気機械の生産額は、前年度比(以下同様)6.0%増の7兆6934億円となる見通しである。

 機種別にみると以下のとおり。回転電気機械・静止電気機械器具・開閉制御装置は、輸出が円安の効果により堅調を維持すると見られ、国内は各種政策の後押しの効果により工作機械、半導体製造装置、電子部品向けを中心に増加を見込み、5.9%増。民生用電気機械は、消費者の省エネルギー意識の高まりによる省エネルギー製品への関心の継続、買替を主体とした堅調な需要と消費マインドの回復が期待され、2.7%増。電球は、引き続き生産拠点の海外シフトや電球形LEDランプの普及の影響を受け、一般照明用電球、電球形蛍光ランプが減少すると見込まれ、3.4%減。電気計測器は、放射線計測器が減少するものの、電気計器、電気測定器、工業用計測制御機器、環境計測器は増加し、全体では6.7%増加の見通しである。

(平成27年度)

●情報通信機械

 情報通信機械の生産額は、前年度比(以下同様)2.5%増の3兆4587億円となる見通しである。

 機種別にみると以下のとおり。民生用電子機器は、薄型テレビが買替需要に期待、カーナビゲーションシステムは台数減ながら高機能化による価格上昇を見込むものの、デジタルカメラは引き続きコンパクトタイプで多機能携帯電話の影響を受け厳しいことから、全体では2.2%減。通信機器は、有線通信機器が海外メーカーとの価格競争激化や海外生産シフトは進むものの、消費マインドや設備投資の緩やかな改善を見込み、無線通信機器は多機能携帯電話が初期ユーザーの買替えに期待、基地局の増加も見込め、通信機器全体では10.6%増。電子計算機及び関連装置は、IAサーバーでの旧OSサポート終了を7月末に控え需要が見込めるものの、前年のパソコン旧OSサポート終了による買替需要の反動減の影響を大きく受けており、全体で4.6%減少の見通しである。 

(平成27年度)

●電子部品・デバイス

 電子部品・デバイスの生産額は、前年度比(以下同様)12.8%増の8兆4752億円となる見通しである。

 電子部品は、セラミックコンデンサやフィルタ等の受動部品や接続部品等で、為替の改善を背景に海外の多機能携帯電話や自動車の電装化率の増加により自動車向けの需要拡大が見込め、12.4%増。電子デバイスは、半導体素子で太陽電池セルやLEDの需要拡大が見込め、メモリが好調な集積回路で増加、液晶デバイスで多機能携帯電話やタブレット型パソコン向けが高精細を中心に伸びが見込め、薄型テレビ用の大型ディスプレイデバイスも需要増が見込まれることから、13.1%増加の見通しである。

(平成27年度)

●輸送機械

 輸送機械の生産額は、前年度比(以下同様)0.8%減の31兆2429億円となる見通しである。

  機種別にみると以下のとおり。自動車は、引き続き国内需要の減少が見込まれるものの、堅調な米国市場や回復基調の欧州市場向けの輸出増加が期待され、為替の影響もあり、自動車全体では1.2%増。自動車部品は、自動車生産台数の減少が見込まれ、輸出は為替の改善があるものの動向は不透明であり、7.3%減。産業車両は、海外生産の拡大もありフォークリフトの輸出減が見込まれるものの、国内では設備投資の増加等により、堅調に推移すると見込まれ、全体では1.1%増。鋼船は、前年度に手持ち工事が増加し、操業も徐々に回復が見込まれ、3.2%増。航空機は、機体部品が減少するものの、機体、発動機、発動機部品、装備品が増加し、全体で3.9%増加の見通しである。

(平成27年度)

●精密機械

 精密機械の生産額は、前年度比(以下同様)3.7%増の1兆4282億円となる見通しである。機種別にみると以下のとおり。計測機器は、計量機器が継続して設備投資の増加を見込み、分析機器は輸出が為替の影響により伸びを見込み、光学測定機は欧州、東南アジア向けで増加を見込み、測量機器は国内が引き続き堅調、輸出は為替の影響により伸びを見込み、全体で4.7%増。光学機械は、写真機が2.6%増、望遠鏡・顕微鏡が生物顕微鏡、工業用顕微鏡等の伸びが見込まれ8.9%増、カメラの交換レンズ・付属品が2.9%減、光学機械全体では0.3%増加の見通しである。

(平成27年度)

●金属製品

 金属製品の生産額は、前年度比(以下同様)1.5%増の2兆8300億円となる見通しである。機種別にみると以下のとおり。鉄構物・架線金物は、0.5%減。ばねは、0.2%減。機械工具は、特殊鋼工具が6.6%増、超硬工具が引き続き輸出が北米向けで堅調、欧州向けは持ち直し、アジアは中国向けで堅調が見込まれ6.0%増、ダイヤモンド工具はダイヤモンドドレッサやダイヤモンド切削工具の伸びが見込まれ1.6%増、機械工具全体で5.3%増。バルブ・コック・鉄管継手は、国内が復興需要や五輪に向けての設備投資等の増加を見込み、海外は欧州や新興国向けで減速傾向があるものの、米国向けは堅調が見込まれ、4.1%増加の見通しである。

(平成27年度)

●鋳鍛造品

 鋳鍛造品の生産額は、前年度比(以下同様)0.6%増の2兆6222億円となる見通しである。機種別にみると以下のとおり。粉末冶金製品は、3.0%減。鍛工品は、自動車向けが減少するものの、産業機械、土木建設機械、輸送機械向けが増加し、0.6%増。銑鉄鋳物は、横ばい。可鍛鋳鉄・精密鋳造品は、1.1%増。非鉄金属鋳物は、2.2%増。ダイカストは、自動車向けの伸びを見込み、2.1%増加の見通しである。 

(平成27年度)